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8日の東京株式市場では、日経平均株価が続落し、384円24銭(1.16%)安の3万2606円84銭で終了しました。中国でのアップル製品の使用制限などを背景に、米中の対立懸念が広がりました。投資家の心理を冷やし、多くの銘柄が売られました。
日経平均は午後に480円近くまで下げ幅を広げ、東エレクをはじめとする銘柄の下落が引き起こしました。中国景気の回復がさらに遅れるとの懸念から、ファナック、安川電機、資生堂などにも下落が見られました。
ただし、日経平均が3万2500円近辺まで下げると値ごろ感からの買いが入り、下値を支えました。ホンダは株式分割後でありながら上場来の高値更新となりました。また、医薬品株も買われました。
東証株価指数(TOPIX)は続落し、前日比24.36ポイント(1.02%)安の2359.02で終了しました。JPXプライム150指数も続落し、前日比10.90ポイント(1.04%)安の1040.95で終了しました。
売買代金は約4兆572億円であり、売買高は約16億3807万株でした。値下がり銘柄数は1508と全体の約8割を占めています。一方、値上がり銘柄は277、横ばい銘柄は49となりました。
感想としては、米中の対立懸念を背景に株式市場が下落しましたが、値ごろ感や一部の銘柄の上昇も見られました。今後の市場の動向には注視が必要であり、&Buzzとしてはマーケットの変動に対応しつつ、投資家に最適なサービスを提供していきたいと思います。
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