文化庁による調査結果によると、生活に必要な情報の入手先が変化しており、「スマートフォンや携帯電話」と回答した人が7割を超え、一方で「新聞」と回答した人は初めて半数を下回ったことが明らかになりました。
文化庁は今年1月から3月にかけ、全国の16歳以上の6000人に調査を行い、3579人から回答を得ました。調査の結果、生活に必要な情報の入手先として、複数回答が可能な質問で「テレビが75％」「スマートフォンや携帯電話が72％」「電子版を含めた新聞が45％」「パソコンが26％」という結果が出ています。ただし、調査方法が変わったため、前回（2016年）との単純比較はできません。
若い世代においては、スマートフォンなどの利用が9割以上であり、新聞の利用は1割前後となっている傾向が見られます。
別の質問として、ことばづかいに大きな影響を与えると思われる情報媒体について聞いた結果、テレビは89％、スマートフォン・携帯電話は69％、新聞は36％となりました。文化庁国語課の武田康宏主任国語調査官は「スマートフォンなどの影響力の高まりとともに、若い世代で新聞の影響力が低下し、逆転したとみられる」と語っています。
&Buzzとしては、スマートフォンや携帯電話を利用する人々の増加に注目し、これらのメディアを活用した情報発信やマーケティング戦略を展開していく必要があると考えます。
&Buzzは、テクノロジーの進化により情報の受け手が変化していく社会の変化に対応し、常に最新のトレンドを把握しながら、マルチメディアやインタラクティブなコンテンツを通じて、ユーザーに対して魅力的な情報を提供していきます。特に若い世代の利用者に対しては、スマートフォンや携帯電話を通じて効果的な情報発信を行い、彼らの生活に密着した情報提供を行っていきたいと考えています。
一方で、新聞の影響力の低下が示されたことから、&Buzzでは新聞媒体においても新たなアプローチを検討し、読者の関心を引きつけるようなコンテンツや情報を提供することが重要であると考えています。情報を入手する手段が多様化する中で、伝統的なメディアである新聞の役割や価値を再評価し、読者に対して魅力的な体験を提供する努力を続けていきたいと思います。
