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15日の米株式市場でダウ工業株30種平均は反落
15日の米国株式市場で、ダウ工業株30種平均は前日比288ドル51セント安の3万4618ドル60セントで終了しました。この下落は、米長期金利の上昇が続いたことや、半導体需要の落ち込み懸念が重しとなりました。
米長期金利が上昇
米長期金利は0.04%上昇し、4.33%に上がりました。8月の輸出入価格指数の伸びや鉱工業生産指数の上昇、ニューヨーク連銀の製造業景況指数の改善など、米国経済の好調を反映したものとされています。
半導体製造装置の遅配
台湾積体電路製造（TSMC）が半導体製造装置の出荷を遅らせるよう要請したと報じられました。これにより、半導体やハイテク関連の需要の弱さが注目され、インテルなどの半導体関連銘柄が売られました。
自動車労組のストライキ
全米自動車労組（UAW）と自動車大手3社の経営側が合意に至らず、各社の従業員が一部工場でストライキに入りました。ストが長引いた場合、米国経済への影響が懸念され、投資家心理が冷やされました。
ハイテク株の下落
金利上昇局面でハイテク株の割高感が意識され、マイクロソフトやセールスフォースなどのハイテク株が下落しました。また、ホーム・デポなどの消費関連株も売られました。
ナスダック総合株価指数の反落
ハイテク株の比率が高いナスダック総合株価指数は、3営業日ぶりに反落しました。半導体関連のAMDやエヌビディアの下落が目立ち、新規上場のアーム・ホールディングスも下げました。
この &Buzzニュースは、Nikkei.comのニュースをAndbuzzが独自にまとめたもの。
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